再エネ100宣言 RE Action

NEWS

メディア掲載など(2024年度)

2024.4.3 東京新聞TOKYO Web 「自然エネ100%大学」へ前進 千葉商大が緑区に太陽光発電所を設置  パネル下でサツマイモ栽培
https://www.tokyo-np.co.jp/article/318976

2024.4.4 グリーン購入ネットワーク GPN脱炭素経営・再エネ100ソリューションサイト 株式会社電巧社「FLEXIBLE SOLAR G+」掲載のお知らせ
https://www.gpn.jp/info/gpn/b4277bdd-7b3c-4a36-aa78-1ae5b37f7db9

2024.4.4 事業構想オンライン IGES 企業の指針となる脱炭素ロードマップを発表
https://www.projectdesign.jp/articles/news/2753afda-c2f1-469a-998a-fbd9f01c49df

2024.4.4 流通ニュース イオン東北、東芝など/脱炭素ビジョンに向けて4店舗に再エネ電力供給
北都銀行がオフサイトPPA向け発電事業へ融資
 https://www.ryutsuu.biz/strategy/q040442.html

2024.4.5 環境ビジネスオンライン オフサイトPPAで横浜市内の学校の再エネ電力を商業施設に導入 東急不動産
https://www.kankyo-business.jp/news/7ff64661-26ac-4f0c-a847-a973b57ef829

2024.4.12 グリーン購入ネットワーク 環境先進企業を認定する「エコ・ファースト」に新規に認定を受けました! 【宮城衛生環境公社】
https://www.gpn.jp/info/member/b8fe46f5-0599-4ede-96c2-51ac05bce105

2024.4.23 神奈川県 かながわ脱炭素チャレンジ中小企業認証制度
https://www.pref.kanagawa.jp/docs/ap4/cnt/f6674/challenger.html

2024.5.20 PR TIMES e-dashが神奈川県の委託を受け、県内の中小企業等100者のCO2排出量可視化・削減を無料で支援
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000194.000095916.html

2024.5 隔月刊「地球温暖化」 新連載「選択―100%再エネ」 第1回 東京都昭島市
https://www.nippo.co.jp/gw/

2024.6.10 カナロコ 横浜市と東急子会社、100%再エネ住宅拡大へ連携 卒FIT家庭に照準
https://www.kanaloco.jp/news/government/article-1084526.html

2024.6.10 新エネルギー新聞 再エネ100宣言 RE Action協議会 一社化し「中小企業の脱炭素経営後押しに発信力強化 再エネのコストなどについて政策提言策定も視野に」

2024.6.14 PR TIMES 信金業界初 温室効果ガス(GHG)排出量可視化プラットフォームC-TurtleRで遠州信用金庫と協業開始
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000162.000016308.html

2024.6.14 日刊建設工業新聞電子版 下水道協会、太陽光発電協会が連携協定締結/下水処理場の敷地を有効活用、普及拡大へ
 https://www.decn.co.jp/?p=164463

2024.6.14 日刊工業新聞電子版 広がる中小の再エネ化 「100宣言」が社団法人に
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/714710

2024.6.20 Factory Journal 再エネ100宣言 RE Action、中小企業の脱炭素化推進へ 積極的に政策提言

再エネ100宣言 RE Action、中小企業の脱炭素化推進へ 積極的に政策提言

2024.6.20 月刊Smart House No.113 再エネ100宣言 RE Action協議会 発足から4年で367団体が参画、法人化及び今後の活動を発表

●2023年度のメディア掲載についてはこちらをご覧ください。
https://saiene.jp/news/8644

●2022年度のメディア掲載についてはこちらをご覧ください。
https://saiene.jp/news/4953

●2021年度のメディア掲載についてはこちらをご覧ください。
https://saiene.jp/news/2696

●2019年度、2020年度のメディア掲載についてはこちらをご覧ください。
https://saiene.jp/news/2047