合同産業株式会社

2050年

[ 2040年　60% ]

15.5%

2020年度	2021年度	2022年度
0%	0%	14.3%

ビルオーナーとの意見交換などを積極的に行いながら、ビルオーナーの再エネ導入を待つだけでなく、自社だけにこだわらずに第三者の企業や自治体向けの再エネの新しい技術の提供や開発を目指して活動を続けていきます。